ZMズームビデオコミュニケーションズ~2020年4Q決算数字まとめ

ズームビデオコミュニケーションズ（ティッカーシンボル：ZM)の決算発表での数字についてまとめました。IPO目論見書S-1と2020年4Qの10-Kからファクト（数字）を中心に記載しています。

※個人的決算メモ中心ですが、何かのお役に立てれば嬉しいです。

ZMズームビデオコミュニケーションズ~2020年4Q決算数字まとめ　売上・EPS・DPS・CFPS推移

ZMズームビデオコミュニケーションズ~2020年4Q決算数字まとめ　売上・EPS・DPS・CFPS推移

以下のデータを使用しています。

①ズームビデオ　2021年3月発表の決算資料10-K

②ズームビデオ　IPO目論見書　S-1

~2021年1月（2020年度）まで5か年の1株当たり売上、営業キャッシュフロー・利益・配当推移　ZM　ズームビデオコミュニケーションズ　決算分析

特に重要なのがCFPS（営業キャッシュフロー/発行済み株式数）のようですが、順調伸びています。

私も営業をやっているのでわかるのですが、営業数字を一時的に作ることだけなら、決して難しいことではないものの、継続的に売り上げ、利益、キャッシュフローを成長させるとなると、一気に難しいことになります。

これらが一株当たりきれいに伸張を続けている状態であれば、その株の価値は増えているという理解をしています。

ZM ズームビデオの地域別売上：アメリカに集中。アジア、ヨーロッパは伸長するも伸び率も金額も低位

アメリカの売り上げ伸長率が~2021年1月の1年は、~2020年1月の1年に比べ284.6%伸長しています。

いっぽうAPAC（アジア・オセアニア）134.4%、EMEA155.7%と、いずれも伸張していますが、グラフに示すように絶対的なボリュームがまだ少ないうえに伸び率もアメリカに及ばない状況です。

個人的には伸長のチャンスととらえています。

2021年4月9日じっちゃまライブ　SPACブーム鎮静化が宇宙銘柄に与える影響について

2021年4月9日のじっちゃまライブです。本記事は情報の整理を目的としており、特定の銘柄や取引を推奨する目的はございません。投資にはリスクを伴いますので、自己責任でお願いします。かなり言葉を省略しています。細かいニュアンスは動画を確認く...

ZM　決算数字推移2016年~2020年4Q決算まで　5年間長期推移

すべての数字が激しく右肩上がりに伸張していますが、売り上げは2016年度の44倍、粗利（GP）も38倍になっています。

費用：2018年、2019年の販売・マーケティング費用の内訳

2018年は①マーケティング費用2,230万ドル②人事関連費用2,090万ドルが増加、2019年度は①人事関連費用5,010万ドル増②マーケティング費用が3,310万ドル増加しています。

2020年は人件費2億6,610万ドルの増加（株式報酬費1億490万ドルの増加を含む）が費用増の中でも大きな割合となっています。

2021年1月時点の売り上げは2017年1月時点の約44倍になっているため、営業費用も増加しており、金額ベースだと「人件費」の占める割合が多いようです。

以下、S-1より。

2018年1月31日に終了した会計年度の販売・マーケティング費用は、2017年1月31日に終了した会計年度と比較して5,110万ドル（162％）増加しました。

販売費およびマーケティング費の増加は、主に、ユーザーカンファレンス「Zoomtopia」を含むデジタルプログラム、認知度向上プログラム、トレードショープログラムに関連する費用が増加した結果、マーケティングおよび販売イベント関連費用が2,230万ドル増加したことと、増収にともなう販売手数料650万ドルの増加を含む販売員の増加をサポートするために人員を増やした結果、人事関連費用が2,090万ドル増加したことによるものです。

残りの増加分は、割り当てられた間接費200万ドル、売上に関連する処理費用170万ドル、家賃100万ドル、設備・ソフトウェア関連の0.9百万ドルなどの費用増加が主な要因です。

2019年1月31日に終了した会計年度の販売・マーケティング費用は、2018年1月31日に終了した会計年度と比較して1億3,010万ドル（125％）増加しました。

販売促進費の増加は、主に、営業部隊の成長を支援するために人員を増やした結果、人事関連費用が5,010万ドル増加したことによるもので、これには増収に伴う販売手数料の1,330万ドルの増加が含まれています。また、「Zoomtopia」を含むデジタルプログラム、認知度向上プログラム、トレードショープログラムに関連する費用の増加により、マーケティングおよび販売イベント関連費用が3,310万ドル増加したことも要因となりました。

その他の増加要因は、売上に関連する処理費用300万ドル、旅費280万ドル、配賦された間接費280万ドル、株式報酬関連270万ドル、賃借料210万ドル、設備・ソフトウェア関連170万ドルなどの費用増加によるものです。

以下、2021年3月の決算発表１０－Kより

2021年1月31日に終了した会計年度の販売促進費は、2020年1月31日に終了した会計年度と比較して3億4,430万ドル（101％）増加しました。

販売促進費の増加は、主に需要の増加に対応するための営業人員の増員による人件費2億6,610万ドルの増加（株式報酬費1億490万ドルの増加を含む）と、増収にともなう繰延契約獲得費用の償却費6,720万ドルの増加によるものです。

残りの増加は、主にオンライン決済の増加にともなうクレジットカード処理手数料の増加（6,840万ドル）、主に売上増加を支えるためのプロフェッショナル・サービスの増加（1,600万ドル）、ソフトウェアベースのサービスの利用料に関連する増加（620万ドル）によるものですが、主にデジタル・アウェアネス・プログラムや展示会の減少にともなうマーケティングおよび販売イベント関連費用の減少（1,460万ドル）により一部相殺されました。